印刷する 印刷する

自社の「マテリアリティ」特定プロセスにおいて意識したい機関投資家の目線

日本シェアホルダーサービス株式会社
シニアアナリスト 水嶋 創

 

ESG投資のメインストリーム(本流)化が進み、企業にはますますESG情報の開示が求められているが、なかでも「マテリアリティ」開示の重要性が増している。実際、機関投資家の間でもマテリアリティの開示を求める声は高まりをみせている。例えば、企業年金連合会、三井住友DSアセットマネジメント、三井住友トラスト・アセットマネジメント、三菱UFJ信託銀行、りそな銀行が参加する協働対話フォーラム(同フォーラムの活動については2018年10月24日のニュース『投資家が考える「強いて買収防衛策を導入する理由』参照 引用:上場会社役員ガバナンスフォーラム)は、企業に対して「マテリアリティの特定と開示」を求めるエンゲージメントレターを発送している。また、生命保険協会もESG情報の開示を求める書簡を企業に対して送付しており、特に「重要なESG情報を特定し、経営戦略との関係を分かりやすく開示すること」と、実質的にマテリアリティの開示を求めている。

ESG投資 : ESGとは、「Environmental(環境)」「Social(社会)」「Governance(企業統治)」の頭文字を組み合わせたもので、近年、特にグローバル機関投資家の間で、企業の投資価値を測る評価項目としての地位を確立しつつある。ESG投資とは文字通り「Environmental(環境)」「Social(社会)」「Governance(企業統治)」に優れた企業に投資することをいう。
協働対話フォーラム : パッシブ運用を行う運用機関による集団的エンゲージメントを行うためのプラットフォーム

マテリアリティは「重要性」と訳されることが多いが、下記のとおりその定義は組織(イニシアティブ)の目的等によって若干の違いがみられる。・・・

このコンテンツは会員限定です。会員登録(有料)すると続きをお読みいただけます。

続きはこちら
まだログインがお済みでない場合は
ログイン画面に遷移します。
会員登録はこちらから