本セミナーはすでに開催済みですが、会員の方向けにWEBセミナーを配信中です。
「WEBセミナー:2015年6月株主総会の徹底分析」
「WEBセミナー:他社事例で学ぶ機関投資家目線のコーポレートガバナンス・コード対応」
上場会社役員ガバナンスフォーラムでは、2015年8月26日(水)の14時30分~17時40分に下記のセミナーを開催いたします。
詳細はこちらもご覧ください。
時 間 | テーマ | 講 師 |
第一部 14:30 ~ 16:00 |
~コーポレートガバナンス・コード実施後初の総会で 投資家はどう動いたか?賛成率の低い議案は?~ 2015年6月株主総会の徹底分析 |
EY総合研究所 未来経営研究部 上席主任研究員 深澤 寛晴 様 |
第二部 16:10 ~ 17:40 |
~各社の開示資料を機関投資家目線でレビューした結果見えて来た ベストプラクティスと”誤解”とは?~ 他社事例で学ぶ機関投資家目線のコーポレートガバナンス・コード対応 |
EY総合研究所 未来経営研究部 部長 主席研究員 藤島 裕三 様 |
■第一部の詳細
セミナー の内容 |
コーポレートガバナンス・コードが実施(2015年6月1日~)されてから初めて迎えた3月決算各社の株主総会の内容がどのようなものであったのかは、上場会社の皆様にとって非常に気になるところかと思います。本セミナーでは、上場会社の株主総会を長年ウォッチし続け、その的確な分析に定評のあるEY総合研究所・上席主任研究員の深澤寛晴様をお招きし、2015年6月株主総会の動向を詳しく解説していただきます。 具体的には、今株主総会における注目のトピックスを総ざらいしていただきつつ、特徴的な議案や株主の関心事、国内外の機関投資家の賛否動向、賛成率の低かった議案とその原因などを解説していただきます。また、各社が株主総会に際してコーポレートガバナンス・コードについてどう対応したのか、コーポレートガバナンス・コード関係の情報開示は進んだのか、などについて、コーポレートガバナンスの専門家でもある深澤様の見解も交えながら、掘り下げていただきます。他社の総会動向を知ることで、今後の自社の総会対応やガバナンス体制の構築において有用なヒントが見つかるはずです。 |
■第二部の詳細
セミナー の内容 |
コーポレートガバナンス・コードの適用開始後まだ株主総会を迎えていない会社はもちろん、3月決算会社をはじめ既に株主総会を終えた会社においては、6か月の提出猶予期間を活用することにより、現在まで同報告書を提出していない会社が多くを占めています。こうした会社にとって大いに参考になるのが、先行他社の開示事例です。6月1日のコード実施以降、コーポレートガバナンス・コードへの対応を示すコーポレートガバナンス報告書を提出する企業、さらには各原則への詳細な取組みを自社HPに掲載する企業が継続的に現れていますが、その中には「良い例」であるかそうでないかに関わらず、大いに参考になるものが多数あります。本セミナーでは、コーポレートガバナンスの専門家である、EY総合研究所・主席研究員の藤島裕三様をお招きし、各社のコーポレートガバナンス・コード関連の開示資料(自社HPに掲載されたものを含む)を投資家目線を踏まえて評価していただき、先行事例をご紹介いただくとともに、その理由や活用策を示していただきます。なかには、自社で「良かれ」と思ってやっていたことが、投資家にはネガティブな印象を与えていることもあります。本セミナーは、こうした誤解に気付き、真に投資家目線の開示を実現する上で非常に役立つはずです。 |
なお、セミナー参加費につきましては、上場会社役員ガバナンスフォーラムの会員のみ無料、それ以外の方は2万円(税込 ※)となっております。
※セミナーお申込み前に会員登録いただくと、セミナー参加費は無料となります。
会員でない方のお振込方法等の詳細はお申込みの受付けメール(下記の「お申込みはこちらから」のボタンをクリック後、お名前等をご入力いただいた後自動送信されるメール)にてご連絡いたします。
ご不明な点等がございましたら、ご遠慮なく jimukyoku@govforum.jp までお問い合わせください。
<セミナー概要>
- 第一部 2015年6月株主総会の徹底分析
- 第二部 他社事例で学ぶ機関投資家目線のコーポレートガバナンス・コード対応
- 【日時】2015年8月26日(水)14時30分~17時40分
- 【場所】六本木ヒルズ森タワー23階 TMI総合法律事務所セミナールーム
- 【受付】六本木ヒルズ森タワー1階ロビー 14時より
- 【講師】第一部 EY総合研究所 未来経営研究部 上席主任研究員 深澤 寛晴 様
第二部 EY総合研究所 未来経営研究部 部長 主席研究員 藤島 裕三 様 - 【セミナー参加費】当フォーラム会員は無料、それ以外の方は2万円(税込)