上場30周年を迎えるBtoBメーカーA社では安定株主が不在で、年々株主数が減少している。
そこで、株主数増加のための方策が取締役会で話題になった。
どの役員の発言がGoodでしょうか。
取締役A:「年々株主数が減少しているということは、当社を支持している株主が減少している証拠であり、寂しい限りですね。我が社は業種的に個人株主への知名度がいま一つですし、ある程度の専門知識がないと製品を理解することも困難なので、個人株主数を増加させるのは難しいと考えざるを得ません。そこで、“機関投資家詣で”に力を入れるべきではないでしょうか。」
取締役B:「いえ、この際、明確な目標を持って個人株主数の増加に取り組んではどうでしょうか。例えば配当額を2倍に増やせば、株主にアピールできるはずです。また、ある食品会社では、株主優待を充実させたことで個人株主数が数倍に増えたという話を耳にしました。当社の製品は個人がもらっても使えないので、クオカードでも配ってはどうでしょうか。」
取締役C:「個人投資家にアピールするために、マイナースポーツの支援をしてはどうですか?」
取締役D:「コストをかける前に、個人投資家が参加しやすい環境を作ることが重要ではないでしょうか。当社の株式を買うには最低でも150万円以上が必要です。株主数を増加させるために株主分割を実施して株価を低くし、NISA口座でも買えるようにするべきではないでしょうか。」
このコンテンツは会員限定です。会員登録(有料)すると続きをお読みいただけます。