取締役A：「ここ最近の粗利率の低下は原材料費や電気代の上昇、派遣労働者の単価の上昇が主な原因です。一方、外注先のＸ社はリストラが成功して利益を上げる体質になったと聞いています。また、外注先のＹ社もここ数年増収増益の決算であったとのことです。外注先が儲かるということは、当社がそれだけ損をしているということです。すべての外注先に対して一律10％の原価低減を要請してはいかがでしょうか。」

取締役B：「外注先における仕損率の上昇も気になるところです。仕損率の高い原材料については、早急に無償支給から有償支給へ切り替えて、原材料の仕損の責任の明確化を図るべきです。」

取締役C：「外注先ごとに原価構造が違うにもかかわらず、一律に原価低減を要請するのは“下請けいじめ”に他なりません。わが社だけでなく外注先も潤うよう“共存共栄”を目指すべきです。また、仕損率の上昇がすべて外注先の責任かどうかは分かりません。何が原因なのか詳細な調査が必要かと思います。」