取締役A：「ちょうどB社の定時株主総会で議決権を行使するタイミングなので、X事業の譲渡に反対した取締役全員の再選議案に反対する案はどうでしょう。業績不振の責任を取ってもらいます。」

取締役B：「独立社外取締役の再選議案にも反対すると言うことですね。でも、独立社外取締役の再選議案は業績不振とは直接の関係がないのではないでしょうか。むしろ、X事業を当社へ譲渡する案に反対された直後に独立社外取締役の再選議案に反対票を投じてしまうと、わが社がB社の少数株主の意見を無視したかのように受け止められてしまうリスクがあります。」

取締役C：「株主総会の議決権行使を資本の論理に委ねるのは当然の話です。なんといっても、わが社はB社の議決権の過半数をおさえているので、B社の独立社外取締役の人事を決めるのは親会社である当社をおいて他にはありません。」