粉飾や横領といった不正事件は会社のイメージが傷つけ、株主などのステークホルダーからも「コーポレート・ガバナンスが欠如しているのでは？」といった疑念を持たれることになりかねない。このため、不正の防止は会社にとって重要な経営課題の１つになっているが、不正がまったく起きない会社を作り上げるのは不可能に近い。特に大企業では、様々な立場の人間がそれぞれの思惑を抱えて会社に関わることから、程度の差こそあれ、何がしかの不正事件の発生は避け難いからだ。

もちろん、だからと言って何も対策をとらないことが許されるわけではない。不正事件の発生可能性を、費用対効果も勘案しつつ、できる限り低く抑えるのが、上場会社の役員に課せられた義務と言える。

そこで上場会社の役員が押さえておきたいのが、「不正のトライアングル理論」だ。これは、・・・

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