上場企業と言えども、一部の企業を除いて終身雇用が崩壊しつつある。こうした中、家族を抱える中堅社員を中心に、継続雇用に対する不安を持つ者は少なくない。また、リストラが進めば、一人ひとりの社員の仕事量は増えることになる。こうした「継続雇用への不安」と「仕事量の増大」は、社員のメンタルヘルス悪化の大きな原因となっているのは間違いない。また、極端な長時間労働がメンタルヘルスに悪影響を与えるのは言うまでもないだろう（政府が現在検討している新たな労働時間制度については、2014年７月４日のニュース「政府の目玉戦略、「新たな労働時間制度」は企業経営上のメリット期待できず？」参照）。

　では、社員のメンタルヘルス悪化により、企業はどれほどの損害を被るのだろうか？考えられる損害としては、・・・

このコンテンツは会員限定です。会員登録（有料）すると続きをお読みいただけます。

※まだログインがお済みでない場合はログイン画面に遷移します。