３月決算法人の株主総会が終わり、先月（６月）から着任した取締役も多いことだろう。

　新任取締役に是非お勧めしたいのが、決算説明会への出席や、担当業務に関するスモールミーティングを開催してアナリストと対峙するといった活動への参加だ。実際、IRに対して先進的な意識を持っている企業では、これらの活動を新任取締役に義務付けているところもある。

　優れたIR活動を行っている会社を表彰する代表的なイベントとして、東京証券取引所の「上場会社表彰」、日本証券アナリスト協会の「証券アナリストによるディスクロージャー優良企業選定」、日本IR協議会の「IR優良企業賞」があるが（これらを総称して「IR三賞」と呼ばれることもある）、これらのイベントでIR優良企業を選んだ際の理由として、必ずと言っていいほど挙げられるのが、「経営トップによる主体的なIR活動への参画」である。投資家やアナリストに企業の価値をアピールする役割を果たすのは、経営トップがもっとも適任だからだ。また、IR部門が社内の軋轢を回避して情報開示に努めるためには、経営トップによる支援が欠かせないということもある。

　一方で、経営トップやIR担当取締役などを除いた他の取締役が、IR活動を“他人事”のように捉えているという上場会社も少なくないようだ。営業や生産など担当の職務を担っている各取締役の中には、「IRは責任範囲外」と決め付けている向きも少なくないのではないだろうか。

　しかし、取締役には・・・

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