昨今、投資家と企業の対話において話題に上ることが多いテーマとして、取締役会の機能発揮の状況や実効性の向上に向けた取組状況がある。2023年3月決算企業の有価証券報告書から「取締役会等の活動状況（開催頻度、具体的な検討内容、個々の取締役又は委員の出席状況等）」の開示が求められることとなったのも、こうした対話のトレンドを踏まえたものと言える（改正開示府令の内容については、【2023年5月の課題】提出前最終チェック！ 有価証券報告書の改正点 参照）。2023年3月決算企業の有価証券報告書がおおむね出揃った中、これらについて各社がどのような開示を行ったのか、実際の開示事例を踏まえつつ、傾向を分析してみよう。

まず、取締役会等の開催頻度、個々の取締役又は委員の出席状況については、定量的な情報であり、実績をありのまま記載すれば済むことから、多くの企業で不足なくかつ同様の記載内容となった。

一方、取締役会等における具体的な検討内容については、各社における記載の質・量や方法に相応のギャップと多様性が見られた。具体的には、記載の質・量については、・・・

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