周知のとおり、2025年4月以降、東証プライム市場上場会社は決算情報および適時開示情報について、日本語による開示と同時に英文開示が義務化される。英文開示の義務化までに残された時間が１か月半を切る中、東証プライム市場上場会社には、自社の現状を踏まえた現実的な対応が求められている。

東証の調査結果によると、英文開示義務化を３か月後に控えた2024年12月末時点のプライム市場上場会社の英文開示実施率は社数ベースで99.0%に上っている。この数字からは、プライム市場上場会社における英文開示義務化に向けた準備は万全のように見える。しかし、各種数字を詳細に確認すると、いくつか課題が浮かび上がってくる。・・・

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