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英語の社内公用語化の是非

 TOEICの受験者数が増加を続けている。楽天やユニクロが「英語の社内公用語化」を打ち出した2010年を境に受験者数が急増、TOEICスコアを昇進の条件にする企業も増えており、企業の英語ニーズが受験者数を押し上げる大きな要因になっているとみられる。

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出典:一般財団法人 国際ビジネスコミュニケーション協会

 今年6月にはホンダが英語の社内公用語化を打ち出すなど、今後もグローバル企業を中心に英語重視の流れは加速していくことが予想されるが、「公用語化はやり過ぎでは」との意見も少なくない。

 既にグローバル化した欧米企業を見てみると、たとえドイツやフランスなどから発祥した企業であっても、社内の共通言語はドイツ語やフランス語ではなく英語となっている。これは、ドイツ系だろうがフランス系だろうが、「英語は必ず必要」だということを意味している。欧米のグローバル企業では、「英語能力」が問われることすらない。もちろん、TOEICのスコアも関係ない。そこでは、英語で完全なコミュニケーションできることは当然の前提になっているためだ。日本企業が日本人を採用する際に日本語能力テストを求めることがないのと同じである。

 実はこうしたグローバル企業で問われるのは・・・

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