投資家にとって、投資対象企業の取締役会の充実度は最大の関心事の一つであることは言うまでもない。それゆえ、取締役会の充実度を測る取締役会評価（コーポレートガバナンス・コード補充原則4-11③）に対する投資家の関心は高い（【2018年3月の課題】「取締役会改革に向けた取り組み」の最後の見出し『「取締役会評価」は長期投資を呼び込むための最低条件』の本文参照）。

昨年（2018年）12月が提出期限とされていた改訂コーポレートガバナンス・コード（2018年6月1日～）に基づくコーポレートガバナンス報告書を踏まえた東証の最新の調査結果によると、補充原則4-11③のコンプライ率は82.5%と、コンプライ率が90％を切っている12の原則（原則の数は全部で78）の一つに数えられているものの、コンプライ率自体は前回調査時（2017年7月）より6.6ポイント増加している（東証「コーポレートガバナンス・コードへの対応状況（2018年12月末日時点）」を参照）。この数字が示すように、取締役会評価というプラクティス自体は上場企業にも大分浸透したと言える。

また、最近はその“中身”も変化を見せているようだ。

コーポレートガバナンス・コード導入当初は、・・・

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