印刷する 印刷する

データが示すリモートワークの有用性

緊急事態宣言が解除され国内における新たな感染者数も減少傾向にある一方、ブラジルをはじめとする南米で感染拡大が続くともとに、米国でも第二波への警戒感が高まっているといったニュースも頻繁に耳に入って来る。ワクチンが完成するまでは事実上の“自粛”が続く可能性が高い。

こうした中、多くの企業がリモートワーク(テレワーク 以下同)を継続しているが、週何回かは出社を求めたり、緊急事態宣言が解除後ほどなくしてリモートワークをとりやめ、オフィスワークに戻したところもある。業種・職種によってはリモートワークに馴染まないものもあるとはいえ、多くの従業員が本音では「リモートワークを継続して欲しい」と考えていることを経営陣は認識しておく必要がある。リモートワーク制度の有無が、近年ますます重要な経営課題となっている・・・

このコンテンツは会員限定です。会員登録(有料)すると続きをお読みいただけます。

続きはこちら
まだログインがお済みでない場合は
ログイン画面に遷移します。
会員登録はこちらから