世界的な人事系コンサルティング会社であるWTWの最新の調査によると、役員報酬の KPI として ESG 指標を採用する企業は、欧州、北米、アジア・太平洋地域の各市場における主要インデックス構成企業 1,152 社のうち81％に達しており、その中でも「気候指標」が2022 年 75％から 6 ポイント増加した（グローバル版、アジアパシフィック版）。ここ数年、日本企業においても、役員報酬のKPIにESG指標を採用する企業が着実に増えきた。

ただし、ESG指標は一度導入すればそれで終わり、という類のものではない。ESG指標を役員報酬のKPIに組み込むということは、すなわち、企業として、その指標の達成にコミットすることを意味する。このようなESG評価は、できれば毎年、報酬委員会等において「妥当性」を検証する機会を設けることが望ましい。その際に留意すべきポイントとして以下の２点が挙げられる。・・・

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