6月の株主総会が終わり、新任の社外取締役が数多く誕生した。新任社外取締役は、一部の例外を除けば、自社の事業内容や業界環境などに精通しているわけではなく、また、取締役に求められるコーポレートガバナンスやファイナンスなどの基礎知識のアップデートが必要な場合もあるだろう。業務日数が限られる社外取締役を新たに迎える取締役会事務局などには、いかに効率的に各種のインプットを実施するかが問われることになる。

その手段として、研修・トレーニングは欠かせないものとなっているが、「新任」とは言っても社外取締役は本業や兼任などで多忙なことが多く、自社が提供する研修・トレーニングにどれだけ時間を割いてもらえるのか、事務局などにとっては懸念されるところだろう。こうした場合に参考になるのが、他の上場企業における社外取締役の活動時間や研修時間だ。・・・

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