役員報酬のKPIにESG指標を採用する日本企業は着実に増えてきているが（2024年2月19日付のニュース「役員報酬のKPIとしてのESG指標の妥当性を検証する際のポイント」参照）、ESGのうち「E：環境」であればCO2削減量、「S：社会」であれば従業員エンゲージメント指数など企業価値向上に連動する具体的なKPIが想起しやすい一方で、「G：ガバナンス」については有効なKPIの設定に頭を悩ませる企業もある。

従業員エンゲージメント ： 「企業が目指す姿や方向性を、従業員が理解・共感し、その達成に向けて自発的に貢献しようという意識を持っていること」を指し、組織の目指すゴールに対する「自発的貢献意欲」とも言い換えることができる。従業員エンゲージメントは「従業員満足度」と混同されがちだが、実は両者は大きく異なっている。所属する組織、職場の状況、上司、自身の仕事などについて、「従業員が自身の物差し」で評価をするのが従業員満足度であるのに対して、「会社が目指す方向性や姿を物差し」として、それらについての自分自身の理解度、共感度、行動意欲を評価するのが従業員エンゲージメントとされる。

そこで当フォーラムが、有価証券報告書の「役員報酬の状況」においてガバナンスに関するKPIを設定している事例を調査したところ、一定の具体性を伴ってガバナンス指標を説明している事例は・・・

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